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  1. 大学紀要
  2. 教育研究所
  3. 教育研究
  4. 50号 (2008)

教育ODAの実施過程分析 : インドネシア初中等理数科教育拡充計画の事例研究

https://doi.org/10.34577/00001261
https://doi.org/10.34577/00001261
f6615cef-798e-467c-861f-243bb7a6b149
名前 / ファイル ライセンス アクション
KJ00005607711.pdf 教育ODAの実施過程分析 : インドネシア初中等理数科教育拡充計画の事例研究 (1.1 MB)
license.icon
Item type 紀要論文(ELS) / Departmental Bulletin Paper(1)
公開日 2008-03-01
タイトル
タイトル 教育ODAの実施過程分析 : インドネシア初中等理数科教育拡充計画の事例研究
タイトル
タイトル Implementation Process of Japanese ODA in Education : A Case Study of the Indonesian Mathematics and Science Education Project
言語
言語 jpn
資源タイプ
資源タイプ識別子 http://purl.org/coar/resource_type/c_6501
資源タイプ departmental bulletin paper
ID登録
ID登録 10.34577/00001261
ID登録タイプ JaLC
ページ属性
内容記述タイプ Other
内容記述 P(論文)
著者名(日) 齊藤, 英介

× 齊藤, 英介

WEKO 2330

齊藤, 英介

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抄録(日)
内容記述タイプ Other
内容記述 本稿は,基礎教育ODAの事例としてJICAによるインドネシア初中等理数科教育拡充計画(IMSTEP)を取り上げ,アクション・リサーチの手法を用いつつその実施過程に関して分析を行なう.分析方法としては,インターフェイス分析を用い,より具体的には,(1)IMSTEPに関連する組織や要員の間で意思疎通について発生した問題状況,(2)その解決に向けて払われた努力について,検討を行う.分析の対象は,(1)前期中等教育局との,財政措置と事業結果普及に関する交渉過程,(2)IMSTEP対象3大学の経営級の連絡・調整,(3)評価活動の業務実施過程とする.この事例から得られる教訓として,文脈を共有しあう「場」が重要であること,事業体には関連機関に対する中間項として調整機能を果たすべきであること,また絶えず事業進捗を関係者共同で反省し,具体的な中間目標を設定する機会を持つことが重要であることことが得られた.
書誌情報 国際基督教大学学報. I-A, 教育研究
en : Educational Studies

号 50, p. 55-65, 発行日 2008-03-31
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